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30年に及ぶ豊富な実態調査に基づき、山村の危機とその再生への途を考察し、山村再生がもつ日本社会全体にとっての意味を分析。現代山村の二類型、すなわち雑木林型山村と人工林型山村の比較をとおして限界集落の問題に言及。「流域共同管理」という広い視野で再生の方途を考えることの重要性や、森林環境交付税、林業の直接支払制度の早期創設の必要性などを提言。